完全分離型二世帯住宅の概要・タイプ・メリットや施工事例を紹介

「親世帯と子世帯がともに暮らすなら、どのような住宅がよいか」

「完全分離型の二世帯住宅なら、どのような形になるか」

「完全分離型には、どのようなメリットとデメリットがあるか」

このように考えている人は多いでしょう。

親世帯と子世帯が生活を共にする場合、二世帯住宅を選択することになります。

そして、この場合はどのような住宅をデザインするかが重要。その中でも完全分離型は、ひとつの有力な選択肢となるでしょう。

本記事では完全分離型二世帯住宅の概要やメリット、デメリットに関して解説します。ぜひご参考にしてください。

このコラムのポイント
完全分離型二世帯住宅の概要がわかります。 そのメリットとデメリットがわかります。 実際に住宅事例も紹介します。 その他、よくある質問にもご回答します！

完全分離型 二世帯住宅の概要とメリット・デメリット

まず、完全分離型二世帯住宅がどういうものか理解しましょう。

これは、ひとつの建物ではあるものの、子世帯と親世帯の居住空間がほぼ完全に分離した状態の住宅を指します。

一般に玄関ドアが二つあり、基本的にそこから先ではお互いの居住空間を行き来できません。ただし玄関ドアが一つで、1階と2階で世帯を分けている場合もあります。

そしてトイレやキッチン、リビングや風呂なども、それぞれにひとつずつ存在しています。

これが完全分離型の二世帯住宅と定義されています。

なお玄関やキッチンなど一部を共有する場合は「部分共有型」、特に線引きなくひとつの住宅で共同生活を送るなら「完全共有型」と呼ばれます。

完全分離型を選択するメリット

完全分離型の二世帯住宅を選択するメリットとして以下が挙げられます。

• プライバシーがきちんと保たれる
• 世帯間でのほどよい距離感が保たれる
• 中古の場合は失敗しがち
• 生活費やローンの負担をおさえられる
• 賃貸・売却がしやすい

まずプライバシーがきちんと保たれるのは大きなメリットです。お互いに見せるべき、聴かせるべきでない部分を内密にし、ストレスのない生活を送れるようになります。

またお互いの居住空間を行き来できないとはいえ、同一の物件に居住していることに違いはありません。したがってお互いに生活を補助し合ったり、相談したりするなどのコミュニケーションが生じるでしょう。

また住宅が一つにまとまることから、生活費やローンの負担がおさえられるのもメリットです。

完全分離型を選択するデメリット

一方で完全分離型には以下のようなデメリットもあります。これを受け入れられるか、あるいは対策できるかがポイントとなるでしょう。

• 建築コストが高い
• コミュニケーションの機会が減りがち
• やや親世帯の同意を取りづらい

特に建築コストが高い点に懸念があります。住宅がやや大きくなる、そして設備をふたつずつ用意するためです。

また関係性や双方の性格・価値観によっては、コミュニケーションの機会が限定されることも。関係性が悪化した場合は、同居している家族というよりは、単なる隣人のような関係になってしまうこともあります。

完全分離型二世帯住宅にかかる費用

完全分離型二世帯住宅にかかる費用は、3,000万円から4,000万円ほどと考えましょう。

ただし坪数や間取り、坪数によって変動する部分が多々あります。

上述したように同じ設備を二つ用意する必要があるので、通常の住宅と比較してやや割高になります。

また両世帯が自動車を所有・運転する場合は、より広い駐車スペースを用意する必要があり、相場よりも土地代が高くなるかもしれません。

こと二世帯住宅に関しては、予算をしっかりとおさえる意識が必要でしょう。そのうえで役立つ支援策などもあるので、うまく活用しましょう。

＞関連リンク：知らなきゃ損。2024年 住まいをお得に建てる４つの支援策

また親の加齢による介護状態の変化によっては、今後はリフォームが必要になるかもしれません。その辺りの費用もイメージしておくとよいでしょう。

＞関連リンク：バリアフリーリフォームの種類と費用・価格の相場について

完全分離型二世帯住宅の施工イメージ

完全分離型二世帯住宅、もしくはそれに非常に近い形の施工事例があるので、紹介いたします。

親世代（ご両親）と子世代（ご夫妻、ご子息二人）での居住をイメージしたものです。

このケースでは1階を親世代、2階を子世代が利用するという前提になっています。

 

一階と二階で世帯を分けることにより、双方のプライバシーが守られています。一方で階層を行き来すれば顔を合わせられるので、ある程度のコミュニケーションの機会も確保できます。

また小世帯専用の玄関を設けるなどして、親世帯の睡眠を妨げないなどの工夫もなされています。

一口に完全分離型、二世帯住宅といっても、その在り方はさまざまです。親世代の考えや価値観、子世代では夫婦の価値観や子供の教育方針、それらを総合して、ベストな二世帯住宅のあり方を探っていきましょう。

＞関連ページ：この二世帯住宅モデル事例を詳しく見る

完全分離型二世帯住宅に関するよくある質問

本記事では完全分離型二世帯住宅に関して解説しました。ここではよくある質問に回答します。

• 完全分離型二世帯住宅では世帯間でどの程度の交流があるか
• 完全分離型二世帯住宅を相手に提案するのは失礼ではないか
• 親の死後はどのように活用すべきか

それぞれ詳しく解説するので参考にしてください。

完全分離型二世帯住宅では世帯間でどの程度の交流があるか

世帯間の関係性によりますが、基本的にはある程度の交流があります。

たとえばお互いの居住空間に入って家事や育児を共にする、親世帯が孫の世話をする、特別な日には一室に集まってお祝いをする、といった関わり方が予測されるでしょう。

とはいえ、どの程度の交流が望まれるのかは世帯によります。お互いの価値観や性格などを踏まえたうえで、完全分離型二世帯住宅を選択するのか、それとも異なる形での共同生活を選ぶのか、慎重に判断する必要がありそうです。

完全分離型二世帯住宅を相手に提案するのは失礼ではないか

個々の世帯間の関係性にもよりますが、その提案が必ずしも失礼とは言い切れません。

たとえばプライバシー保護の重要性や土地の坪数の兼ね合いなど、正当な理由があって完全分離型二世帯住宅を提案するなら、失礼ではなく、現実的な選択肢を提案しているに過ぎません。

とはいえ、言い方ひとつで親世帯に不快感を与えることもあるので、提案するときは十分に配慮しておきたいところです。

親の死後はどのように活用すべきか

親の死後、完全分離型住宅は以下のように活用できます。

• 子世代だけで活用する
• 子世代と孫世代の居住空間とする
• リフォームして1世帯住宅にする
• 売却する

このようにして、子世代と孫世代で活用したり、リフォームして1世帯に切り替えたりする選択肢があります。

ただし子世代・孫世代に継承する場合は、築年数がかさむ点が心配です。この場合でも逐次リフォームし、住宅としての性能を維持する取り組みが必要となるでしょう。

また完全分離型二世帯住宅の需要の高さを活かして売却することも可能です。

まとめ

本記事では、完全分離型二世帯住宅に関して解説しました。

子世帯と親世帯が同居するにあたっては、さまざまな住宅のあり方がります。

そのなかで完全分離型二世帯住宅は、一定の距離を保ちつつも、時には助け合い、そしてプライバシーも守られる、バランスの良いスタイルだといえるでしょう。

本記事を参考に、どのような二世帯住宅が望ましいのか、考えていきましょう。

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