耐震住宅の特徴や構造・メリット・デメリット・費用などをまとめて解説
- 耐震住宅とはよく聞くが、具体的にどのような住宅なのか
- メリットやデメリットはどういうものか
- 費用はどのくらいかかるのか
このような疑問を持っている人は多いでしょう。耐震住宅は、地震災害が多い日本において、非常に重要な住宅の在り方です。
これを理解しているかどうか、あるいは住宅に採用するかどうかで、その後の暮らしぶりは大きく変化するかもしれません。
そこで本記事では、耐震住宅の概要やメリット・デメリット、費用感などを解説します。これから新築住宅を建てようと考えている、あるいは地震災害に備えたいと考えている方はぜひ参考にしてください。
| このコラムのポイント |
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Contents
耐震住宅とはどのような住宅なのか
まず耐震住宅の定義を確認しましょう。耐震住宅とは、一般的には大きな地震に見舞われても全壊や半壊の状態にならない、あるいは構造体に重大な損傷が生じない、地震に対して高い耐性を持つ住宅の総称です。
ただし、耐震住宅という言葉に対して、法的に定められた定義はありません。
近年建てられた住宅は耐震住宅である
なお、1981年以降に建てられた住宅は、基本的には耐震住宅であると考えて問題ありません。
1981年までは旧耐震基準が適用され、それまでは震度6以上の地震に見舞われることを前提として住宅が作られていませんでした。
一方で1981年以降には新耐震基準が導入されます。これにより、導入以後に建築された住宅には「震度６強から震度７程度の地震があっても、命の危険がともなうような倒壊などが生じない（参考文献：内閣府-震災対策（３） 地震に強い国土の形成）」程度の性能が持たされることになりました。
またその性能を裏付ける「耐震構造」も、かならず住宅に取り入れられています。
すなわち1981年以降に建築された住宅は、耐震構造を有し、また震度6強〜震度7の地震にも耐えうる、耐震住宅であると表現できます。
ただし最近では、耐震性のみならず、後述する免震性・制震性を追及し、地震に対してより強い耐性を持たせるケースも増えています。
耐震住宅のメリット・デメリット
耐震住宅は、地震災害が多発する日本において、非常に重要な存在であり、多数のメリットを有します。
一方で耐震住宅にもデメリットがあり、そこに対して対策する必要があります。
まずはメリットとデメリットを解説するので参考にしてください。
耐震住宅のメリット
- 耐震性が高く、大きな地震がきても全壊・半壊・一部損壊しにくい
- 追加の工事コストがかからない
- 工期が短い
- 工事が簡単であるため施工ミスが生じにくい
- 強風などにも強い
まず耐震性の高さゆえ、全壊や半壊などの状態に見舞われる可能性が低いです。また耐震構造工事は住宅価格に組み込まれているため、追加のコストはかかりません。
また地震のみならずあらゆる衝撃に対して耐性を発揮し、例えば強風などにも強いことがメリットとして挙げられます。つまり地震や台風、ありとあらゆる災害に対して耐性を持っていると言えるでしょう。
耐震住宅のデメリット
一方で耐震住宅のデメリットとして以下が挙げられます。
- 2階以上は揺れを感じやすい
- 家具の転倒が起こりやすい
- 連続した大きな地震に見舞われると倒壊のリスクが生じる
ただしこれらは平屋にしたり、家具転倒防止用品を使用したりすれば、ある程度解決することが可能です。
地震に強い家を作るテクノストラクチャー工法について
地震災害が多発する日本においては、地震に強い家を作る技術や方法論が、長年にわたって研究されてきました。
そのなかで特に注目を集めているのが、テクノストラクチャー工法です。
これはパナソニックが独自開発した工法であり、非常に高い耐震性を備えていることで知られます。
（引用：パナソニック）
この工法では、住宅の基礎に、木と鉄を組み合わせた特殊部材である「テクノビーム」を採用。これにより住宅は、高い耐震性、そして非常に劣化しにくい特性を獲得します。
その他、専用の接合部品や剛性の高い基礎構築、また1棟ごとに最適な構造計算を用いて、従来よりもすぐれた耐震性能を実現します。
私たちレジェンドホームも、テクノストラクチャー工法を活用した住宅を提供しています。興味がある方はぜひ一度ご相談ください。
＞関連コラム：テクノストラクチャー工法とは？メリットとデメリットを解説
耐震住宅にかかる費用・価格・補助金
耐震住宅を、新耐震基準に適合し、かつ耐震構造を有するものだと定義するなら、追加費用はかかりません。それは住宅価格に含まれているからです。逆に言えば、基準適合は義務なので、耐震住宅以外を選択することはできません。
また新規の耐震住宅の建築に対して適用できる補助金は、2024年2月現在確認できません。ただし都道府県などにより、耐震診断や耐震改修工事に対する補助金が用意されています。
耐震住宅に関するQ&A
本記事では耐震基準に関して解説しました。ここではよくある質問に回答します。
- 耐震住宅はどれくらい揺れるのか（震度7の場合）
- 耐震等級3とはどの程度か
- 耐震住宅だとしても地盤が不安定だと意味がないのでは
- 耐震・制振・免震で何が異なるのか
- 新耐震基準を満たしていない建物のデメリットは何か
それぞれ詳しく解説するので参考にしてください・
耐震住宅はどれくらい揺れるのか（震度7の場合）
耐震住宅の場合、制震や免震構造を取り入れていない背景から、相当の揺れを感じると考えられます。
特に2階以降は大きな揺れを感じるでしょう。
揺れ自体は大きい一方、構造自体が安定しているため、大規模な倒壊などは起こりにくいです。
耐震等級3とはどの程度か
耐震等級3とは、耐震構造住宅に対する3段階評価のうち、最も高い評価にあたります。具体的には、数百年に1度のペースで発生する大地震に見舞われても倒壊しないほどの耐性を有するとされています。
（引用：沖縄県）
耐震住宅だとしても地盤が不安定だと意味がないのでは
結論から言うと、地盤が不安定だった場合、耐震性が正しく発揮されず、倒壊や一部損壊などのリスクが高まります。これを避けるためには地盤改良工事などを実施するなどの対策が必要になるかもしれません。
耐震・制振・免震で何が異なるのか
これらの違いは、以下を参考にしてください。
- 耐震／住宅の構造を強固にし、倒壊や破損を防ぐ
- 制震／地震の揺らぎを吸収する装置を配置し、住宅への影響を緩和する
- 免震／建物と地盤の間に免震装置を実施し、地震の揺れと建物を物理的に切り離す
現代における一般的な住宅では、耐震構造が用いられます。
新耐震基準を満たしていない建物のデメリットは何か
新耐震基準を満たしていない建物は、震度6強〜7の地震の発生を想定していないため、耐震性の面で不安が残るなどのデメリットがあります。
しかし1981年以降の住宅建築においては、その震度にも耐えうる構造であることが、新耐震基準によって義務付けられています。
したがって、新築住宅を検討する限りにおいて、新耐震基準を満たさない建物が有するデメリットを考慮する必要はありません。
まとめ
本記事では、耐震住宅に関して解説しました。
地震が多い日本において住宅に耐震性を持たせることは非常に重要です。そして現代では建築基準が見直され、基本的にはどの住宅も高い耐震性を有する耐震住宅となっています。
しかしながら、想定以上に大きな地震の訪れが繰り返されてきたのが、日本における災害の歴史でもあります。
そういったリスクを踏まえるなら、耐震構造のみならず、免震や制震の性能の追求、あるいはテクノストラクチャー工法に代表される技術による、地震に強い家づくりが必要になるでしょう。
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